活用事例
クールな顧客情報登録システムの実現
インターネットを活用してお客様に直接、Web 上から住所を入力して頂くようなサイトは一般的に見受けられるようになりました。 ところが住所の入力方法は、ばらばらです。あるサイトは、「番地は半角数字で入力してください」と明記されています。別のサイトは都道府県、市町村名、ア パート名といった項目で細分化したフォームを用意しています。
しかし入力ルールを厳密にするほど、利用者は入力が面倒になってしまいます。また、これほど厳密にルールを用意したとしても、システム開発者が想定してい なかった形式のデータが入力されるかも知れません。
日本では一般的な丁目番号形式に加えて、「条」「地割」「番外」「東西南北上下」など多くの表記が混在します。 さらに数字しか存在しないだろうと考えられがちな丁目、番地、号についても「A番7号」「北5線西」などの表記があります。
「住所正規化コンバータ」をシステムに組み込むことで、お客様にはたった一つのテキストフィールドを提供し、「さぁ、好きな書式で住所を入 力してください」という登録画面をご用意することができるようになります。
さらに、住所正規化コンバータによって「郵便番号と住所の相互変換」を行わせることもできます。郵便番号を入力することで市区町村名が自動補完されるよう な、あるいは住所を入力することで郵便番号を自動設定するような Web システムを構築することができるようになります。
住所検索機能の精度向上
顧客管理システムを用いてお客様情報を検索する業務では、日本の地名表記のゆれが問題になることがあります。 「市ヶ谷」に住むお客様を検索しても見つからない場合、実際の顧客データは「市谷」であったにも関わらず、オペレータは「市が谷」や「市ガ谷」などを試す などして苦労するかも知れません。 さらに問題なのは異体字です。「壺川」を「壷川」と誤表記されたデータが含まれていた場合、これを適切に検索することは容易ではありません。
地元在住の方であれば気付くかも知れません。しかし例えば全国のデータを扱うコールセンター等の業務では、住所表記のゆれをすべて把握した検索処理を行う
ことは至難の技といえるでしょう。
また、市町村合併による定期的なクレンジングのために外部業者に委託をする場合、個人情報保護の観点から、簡単に顧客情報を外部に出すことが難しくなっ
ています。
「住所正規化コンバータ」をシステムに組み込むことで、オペレータが入力した文字列から、自社内で、住所表記のゆれを考慮した住所文字列の検索を 行うこ とができます。
データの「名寄せ」によるコストの削減
扱う顧客データが大量の場合、ある顧客が実は複数、登録されている可能性があります。
日本では、姓名の一致だけで名寄せを行うことは現実的ではありません。しかし正規化された住所を含めて名寄せ処理を行うことで、「別々に登録されていた同 じ顧客」の抽出精度が向上します。
仮に 10000 人の顧客データを扱っている企業がダイレクトメールを発送している場合、名寄せ処理によって 1% の重複を削減できたと仮定すると、100 名分の郵送料が削減できるということになります。 頻繁にダイレクトメールを発送する企業にとって、 名寄せによる重複の削減は大きなコスト削減効果につながることでしょう。
GIS 業務におけるジオコーディングの実現
地理情報システム(GIS)を活用することで、組織が保有する顧客情報を地図上に表示させることができるようになります。 これはエリアマーケティングや顧客開拓などで効果的に活用されることから、多くの企業が注目しています。
GIS では住所表記から地図上の位置(緯度経度)を求めるために「ジオコーディング」(または「アドレスマッチング」)という手法を用います。 日本では住所表記から自動的に緯度経度を算出する方法がありません。そこでジオコーディング処理では日本全国の住所テーブルを用意し、住所一件毎に対応し た緯度経度情報を求めます。このとき、住所表記のゆれを考慮することで、ジオコーディングのマッチ率を向上させることができます。




